●個人のお客さまのみご利用いただけます。

●取扱期間中に投資信託と、円定期預金（スーパー定期）を同時にお申込みいただいた場合、円定期預金を特別金利でお取扱いさせていただきます。

●投資信託については公社債投信は本プランの対象外となります。

●特別金利は、投資信託（税・手数料込み）のお申込総額を限度とさせていただきます。

●特別金利は当初預入期間のみで、満期後は店頭表示金利で継続いたします。

●満期前に中途解約した場合には、解約時の期日前解約利率を適用します。

●投資信託は値動きのある有価証券などで運用しますので、市場環境などにより基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。外貨建て資産に投資するものは、この他に外国為替相場の変動により基準価額が下落し、損失が生じるおそれがあります。主な投資対象としては国内および海外の公社債・株式・リートなどで、金利変動による組入公社債の価格下落や組入れた株式・リートの価格下落、またそれらの発行者の信用状況の悪化などの影響により、ファンドの基準価額が下落し損失が生じるおそれがあります。

●投資信託は、ご購入時、保有期間中、換金時に各種の手数料がかかります。〈例：お申込手数料（お申込代金の最大3.30％〔税込〕）＋運用管理費用（信託報酬）（純資産総額に対し最大年率2.420％〔税込〕）＋信託財産留保額（換金時の基準価額の最大0.50％）〉また、その他の費用として、信託事務に係る諸費用、監査費用、有価証券の売買委託手数料などをご負担いただきます。詳細は各商品「契約締結前交付書面」（最新の目論見書および目論見書補完書面）でご確認ください。
※これらの手数料・費用などの合計額については、申込金額や保有期間などに応じて異なりますので、表示することができません。

●投資信託のご検討に際しては、必ず「契約締結前交付書面」により商品内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。「契約締結前交付書面」は当行の本支店にご用意しています。

●投資信託は預金ではなく、預金保険の対象ではありません。また、当行で取扱う投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。

●投資信託は元本保証および利回り保証のいずれもありません。

●投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定に基づく、書面による契約の解除（クーリングオフ）の適用はありません。

●本パンフレットは金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。